経歴詐称ってみんなやってるの？絶対にダメ！心配な人のための履歴書の書き方や経歴書作成のポイントを解説

経歴詐称は、みんなやってると耳にすることもありますが結果として大きな問題になるので絶対にNGな行為です。

今回は、経歴詐称はみんなやってるのか、心配な人のための履歴書の書き方や経歴書作成のポイントを解説していきます。

経歴詐称は、多様な形で行われておりバレて問題になる場合も多いので、注意しなければなりません。

学歴や資格、職歴や年収を偽る場合や、犯罪歴、病歴を隠蔽するケースもあり、企業側は真実を見抜く必要があります。

前職より前の職歴について在職期間を偽り、勤続期間を伸ばして会社側の印象を良くするのが実際に多い経歴詐称です。

経歴詐称は、自ら行う場合だけではなく周りの人に促されて行ってしまうケースもあり、偽らないように注意していきましょう。

経歴を偽って働けるようになったとしても、いずれバレる可能性が高く、程度によっては大問題になるかもしれません。

経歴を詐称すると自分に合っていない会社に入ってしまうことにも繋がるので、自分の経歴を正確に伝えて相性の良い会社を選ぶのが大切です。

経歴詐称は、社会保険の加入状況や住民税の納付額、リファレンスチェックなどによりバレてしまう場合が多いです。

採用担当者と職務経歴書の記載を閲覧しながら具体的な実務経験の話しをしますが、実際の話との整合性がなければ経歴詐称を疑うより他ありません。

就職・転職する段階でバレてしまうだけではなく、入社後においてもバレる可能性は大いにあります。

業務を行っていく段階において、職歴に対応した実務経験、スキルや能力を兼ね備えていないと、疑念が生じるかもしれません。

専門性を有する職種では、実務経験に大きく影響されるので、経歴詐称は業務状況を通じてバレます。

昨今では入社前に外部機関に調査を依頼する企業も増えているので、直ぐにバレてしまう結果になることもあり、経歴詐称に良いところは1つもないです。

経歴詐称は、個別の法律はなく基本的に犯罪になることはありませんが、状況によっては軽犯罪法などに抵触したり、損害賠償に発展するケースもあります。

また、内定が決まっている場合に経歴詐称が発覚すると、内定が取り消しになってしまうかもしれません。

経歴詐称による直接的な影響はもちろんですが、それ以前に経歴を詐称していたという事実から人間性を疑われてしまうからです。

意図的に経歴を詐称していなくても、取り返しのつかない状況になるので、慎重に記載しておきましょう。

エージェントの立場からすれば、経歴詐称は絶対にやめて貰いたい行為です。

入社前なら内定は取り消され、入社後なら解雇になる可能性が高く、キャリア形成の機会も失っていくようになります。

信用を失ってしまえば紹介できる企業は減り、なかなか定職につけない可能性も否めません。

自分の経歴を良く見せるための書き方と詐称は全く異なるので、正しい履歴書の書き方を学んでいくことです。

悪意がなかったとしても、結果として詐称していれば疑念が生じるので、信用を取り戻すのは難しくなってしまいます。

経歴を詐称してしまうのは、自分の経歴に自信が持てない、次のステップに進めないもどかしさ、人に言われたなどの理由が多いです。

履歴書や職務経歴書は、働く人と雇う企業との相性を確かめるための書類であり、自分に合っている企業を探すのが目的と言えます。

経歴を詐称して企業に入社したとしても、中長期的に相性が悪ければ続かず、やめてしまうかもしれません。

どんな経歴であったとしても、素直に真実を伝えていくのが最適な会社を見付けるのにも重要です。

経歴に自信がない人は、履歴書で自分の経歴をアピールできるように、書き方を工夫していく必要があります。

履歴書にどのように書いていくかだけで、企業側からの見え方や印象は変わってくるので、注目して貰える場合も多いです。

明瞭性を重視しながら分かりやすい履歴書を作成するためには、いくつかのポイントを意識して履歴書に記載しなければなりません。

履歴書作成において気をつけるべきポイントを7パターンご紹介していきます。

職歴が多い場合には、履歴書に書ききれない場合もあるので、はじめから職歴欄が多い履歴書を使うのが良いです。

履歴書の職歴欄では、会社名や部署名を正式名称で記載したり、配属先や業務内容、退職理由など、記載しなければならないものが多くなってしまいます。

簡潔に記載したとしても、出来る限り職歴の詳細を示しておくべきなのを踏まえると、書ききれなくなってしまうかもしれません。

履歴書を購入する際は、闇雲に購入するのではなく、いくつかを比較して職歴欄が多い履歴書を使うことです。

スキルアップのための転職をする際に職歴が増えていたとしても、改めて使えるので捨てずに取っておくと良いでしょう。

履歴書は、購入するだけではなくパソコンを使い作成することもできます。

履歴書のテンプレートを基に誰でも作成できるだけではなく、利用しやすいように自分で内容を変えていくことが可能です。

埋まってしまって困る場合の多い職歴欄も、パソコンを使って作成すれば追加したり削除するのも簡単に出来ます。

紙で作成していくと、間違えた際に書き直したり修正する必要があり、せっかく書いた内容が無駄になってしまうかもしれません。

パソコンで作成していれば、直ぐに削除して訂正できるので、効率的に履歴書を作成していけるようになるので、無駄にならないのも魅力的です。

履歴書を記載していくポイントは、形式的な情報を簡潔に示してアピールポイントを増やしていくことです。

通常入社と退職は、2行に分けて記載する場合も多いですが、1行にまとめて記載しても問題はなく１社ごとを簡潔に記せるようになります。

転職を繰り返している場合には、入社・退職の記載で職歴欄が埋まってしまう場合もあるので、2行を1行にまとめて行数を削減していくのが有益です。

「20××年〇月〇日株式会社△△△入社（20××年〇月一身上の都合により退職）」このように記載すれば、簡潔で分かりやすくできるので明瞭性も上がります。

職歴は、時系列通り1社ごとに記載するのが原則ではありますが、数社をまとめて記載することも可能でありアピールしたい職種を分けて考えていくのが大切です。

希望している職種と関係ある内容を採用担当者も重視するので、アピールしたい職種を強調して、それ以外の職種を簡潔に記すと文章にメリハリをつけられます。

アピールしたい職種に関しては、経験した業務内容や取得した資格、役職や表彰経験など詳細に記載しておくと有益です。

文章にメリハリがない場合、伝えたい情報が他の情報に紛れて不明瞭になってしまい、アピールにならないので注意しなければなりません。

職種が同じ職歴は、会社別に記載せず職種ごとにまとめて書いても問題はありません。

職種ごとにまとめる場合、同じ職種を何社で行っていたのか、それぞれ具体的な業務内容を記載しておくとアピールになります。

同じ職種でダブルワークや短期勤務の場合には、まとめて記載しておくと簡潔に記せて、他の職種とのメリハリをつけることも可能です。

多くの職種を経験している場合には、時系列通りに記載すると必要な職種の情報をピックアップするのが難しくなってしまいます。

職種ごとにまとめて記載すると、採用担当者が必要な職種の情報を見やすくなるので、明瞭性を上げることに繋がるのです。

正社員とパートやアルバイトでは、経験した業務内容や役職の有無などに違いがあるので、分けて記載するのも有用です。

パートやアルバイトの経験が多いと、時系列に記載することで職歴の欄を埋めてしまい、重要な職歴を記載できなくなってしまうので注意しなければなりません。

パートやアルバイトは、職種ごとにまとめて記載しておき、簡潔な情報に済ませると良いです。

一方で、正社員の場合には時系列で記載しておくと、どのような流れで働いてきたのか分かりやすい履歴書を作成することができます。

正社員は、通常多様な業務経験をしているので、具体的に記載するように心掛けましょう。

履歴書のみでは、職歴が多くて書ききれない場合や、アピールしたい文章が書ききれなければ別紙にまとめても問題ありません。

別紙として職務経歴書を作成しておき、履歴書には「別紙参照」と記載すれば、別紙があることを伝えられます。

この場合には、学歴や職歴の欄が沢山あると空白が多くなってしまい、アンバランスに見えてしまうかもしれません。

学歴や職歴の欄があまりない履歴書を選択するか、パソコンで作成すれば自分で柔軟に変更できます。

簡潔に記載するにしても、詰め込み過ぎると情報が読み取りづらい履歴書になってしまうので、職務経歴書をうまく活用しましょう。

職務経歴書は、必ずしも必要な書類ではないので、履歴書に書ききれない場合などに活用するのが賢明です。

基本的に形式や内容は自由であり、決められている絶対的なルールはないので、分かりやすく記載しておけば問題ありません。

自己PRとは別と考えて、職歴を形式的に記載しておき、自己PRを交えないのが見やすくする方法です。

分かりやすい職務経歴書を作成するためには、ポイントを意識していく必要があるので1つ1つご紹介していきます。

職務経歴書は、絶対に必要な書類ではなくそもそも必要ない場合もあるので、状況によっては作成しなくても問題ありません。

正社員として就職や転職を考えている際には、職務経歴書を作成したほうが職歴の詳細を伝えられるので有益と言えます。

アルバイトやパートでは、職務経歴書が必要なケースはかなり限定されており、企業側から求められていなければ基本的にはなくても問題はないです。

心配であれば企業側に確認しておくのが賢明です。

職務経歴書の記載においては、ルールがないので形式や内容は自由であり、分かりやすく伝わるように記載していくのが肝心です。

どのような業務内容をしていたのか、業務における実績・業務で得たスキルや能力などを記載しましょう。

業務で活用出来そうなスキルや能力は、別枠で目立たせながら記載するとアピールすることができます。

形式や内容は自由でも、闇雲に記載するのではなく、内容を簡潔にまとめて記載するのがポイントです。

自己PRは、職務経歴書とは別にすると、経歴を簡潔に示して自己PRしたい内容を的確に伝えられます。

職務経歴書の記載は、簡潔に職歴を記載してどのようにキャリアを積んできたのか事実を伝える為です。

一方で、自己PRは職歴からどのようなスキルや能力を身につけて、業務に活用していけるのかをアピールします。

過去の経験だけではなく、今までの経験をどのように活かしていくのか、ポテンシャルを見てもらう場でもあるのです。

関連リンク：公認会計士・税理士向け｜職務経歴書の書き方【会計業界の転職】

履歴書の書き方でよくある質問を参考にすれば、より良い履歴書を作成していくことに繋がります。

よくある質問と回答をご紹介しますので、参考にしてみてください。

参考・関連リンク：「職務経歴書に関するQ＆A」

働いていない期間があると、減点されてしまう危険があります。働いていない期間に行っていた活動、例えば、資格取得・育児・介護など記載しておくのが大切です。

退職理由は詳細に書く必要はなく、「契約期間満了」・「一身上の都合」・「会社都合」など、退職した理由を大まかに記載しておき、質問されたら回答できるようにしておきましょう。

パートやアルバイトは原則職務経歴書はいりませんが、履歴書に職歴は記載するべきであり、職種ごとなどにまとめて簡潔に記載しておきましょう。

今回は、経歴詐称はみんなやってるのか、心配な人のための履歴書の書き方や経歴書作成のポイントを解説してきましたがいかがだったでしょうか。

経歴詐称は、入社前だけではなく入社後においてバレる場合も多く、バレてしまえば信用を失ってしまいます。

経歴に自信がない人は、書き方を工夫してしっかりアピールしていくのが重要であり、ルールを把握しておくことです。

職歴欄を書く場合には、簡潔に示すだけではなく、場合によっては職務経歴書の利用も有益と言えます。

事実の記載を基本として、しっかりアピールできるようにメリハリを持たせた記載を心掛けましょう。