公認会計士はモテる！？年収や安定性から比べてみた！

公認会計士はモテる……本当でしょうか？

職業に貴賤は無いものですが、「高難易度資格を有する職業」はモテるという事実もあります。

はたして、「公認会計士」はモテる職業なのか、さまざまな焦点から解説します！

結論から言うと、公認会計士はモテます！

公認会計士は難関国家資格を合格しなければなれない難関職業ですから…と言うだけでは乱暴なので、その理由もしっかりとお伝えします。

公認会計士をめざそうと考えている方は、こういった側面もあるのかなと読んでみてください。

日本人の平均年収は450万円前後と言われています。

その傍ら、公認会計士の平均年収は990万円前後と言われています。

平均年収だけで見ても、公認会計士は平均年収を大きく上回っているのが分かります。

公認会計士の論文式試験に合格し、初のキャリアとして監査法人に入社したとしても、残業代を除いて450万円程度。

さらに残業がプラスされると500～550万円となります。

給与面で「モテるかどうか」を考えると、やはり高年収というのはモテ要素のひとつであるといって良いでしょう。

会計の仕事は、AIに取って代わられるとしばしば言われます。

本当にそうでしょうか？

公認会計士の仕事は会計に分類されますが、答えはNOだと言えるでしょう。

なぜなら、会計士の仕事は、ただ「記帳内容を確認して入力する」だけではないからです。

公認会計士は、顧客の財務データの監査を基本業務としています。

そこから更に、財務データの分析や経営戦略、経営コンサルのような仕事も行っていきます。

記帳、入力といった単純作業ならばAIに取って代わられるかもしれません。

分析からコンサルと言った仕事は、やはり生身の人間でないと難しいものです。

その点から考えても、公認会計士の業界はこの先も社会から必要とされると言えるでしょう。

公認会計士試験は、医師試験や司法試験と並ぶ難関国家資格の一つです。

一般消費者は関わることが少ないため、公認会計士の仕事は想像するのが難しいかも知れません。

けれども何となく「お金に関する知識を扱うスペシャリスト」というイメージはつくのではないでしょうか？

そのようなイメージと相違はなく、公認会計士の仕事は企業、とりわけ上場企業にとっては必須の仕事なのです。

また、公認会計士の監査業務は独占業務であり、上場企業のIR資料公開には必ず公認会計士による監査が必要になります。

このような背景から考えても、公認会計士の仕事は社会的な信用度がとても高い仕事と言えるでしょう。

さて、これまで公認会計士のモテ要素を紹介してきましたが、いかがだったでしょうか。

ここからは、他のモテ職業と公認会計士を比べてみましょう！

モテ職業1位常連！と言っても過言ではない医師。

言わずと知れた難関資格である医師試験を突破したエリートが就ける仕事です。

そんな医師の平均給与は1100万円～1300万円。

公認会計士よりも大きく上回っています。

社会的な信用度は大きく変わらないものの、仕事内容の一般認知度でも医師が上回っていると言えるでしょう。

しかし、医師、こと勤務医に関しては、どうしてもプライベートな時間を確保することが難しい仕事でもあります。

患者さんの命を預かる仕事なので、そこはどうしてもしょうがないところではあります。

また、開業医の場合でも、診療科目や立地によって売上は大きく変わります。

今の時代は、開業医だからと言って必ずしも高い収入が期待出来る訳ではありません。

さらに開業医の場合、通常の診療に加えて経営管理もしなければいけないので、やはりプライベートな時間はなかなか確保できない可能性があります。

一方公認会計士の場合、確かに繁忙期は存在するものの、医師と比べるとプライベートの時間が確保しやすい仕事であると言えます。

特に決算が重なっていない閑散期の場合は、有休をとって旅行に行く人もいるようです。

こちらもモテ職業の常連ですね！

公務員は国家公務員と地方公務員とに分けられ、それぞれの平均年収は

• 国家公務員…667万円
• 地方公務員…663万円

となっています。

給与面だけ見ると、公認会計士のモテ要素のほうが上回っているといえます。

ただ、公務員は公認会計士と違い、業績不振でリストラされるということはありません。

更に給与は年功序列なので、最初こそ給与額は高くないものの、勤務を続ければ必ず給与は上がっていきます。

公認会計士は、いくら社会に必要とされる職業とはいえ、時代の変化に適応できない場合は淘汰されていく可能性があります。

ただし、その分公認会計士は、時代の変化に柔軟に適応出来れば平均を大きく上回る収入が期待できます。

• 安定を求めるならば公務員
• リスクとリターンを求めるならば公認会計士

と考える人もいるかもしれません。

世界中の空を駆け巡るパイロットはモテ職業上位と言われます。

そんなパイロットの平均年収は1192万円。

年収面ではパイロットに軍配が上がります。

一方で、パイロットはその職業上、家を空けることの多い仕事でもあります。

国際線勤務ともなると、どうしても数日間家を空けることもあるでしょう。

収入が高い分、家族との時間が確保しにくい職業です。

公認会計士は （医師の時にも述べた通り）繁忙期はありますが、比較的プライベートの時間は取りやすい仕事内容だと言えます。

さて、これまでモテ職業の公認会計士を見てきました。

そんな公認会計士になるにはどうしたら良いのでしょうか？

公認会計士が所属するのは、主に監査法人と呼ばれる組織です。

そんな監査法人ですが、現在、人手不足だと言われています。

監査法人に就職するには公認会計士試験を突破する必要があります。

ピーク時には2万人以上いた公認会計士試験受験者も、現在は1万人前後になり、その分合格者数も少なくなっています。

加えて、公認会計士試験に合格しても監査法人に就職しない人も出てきたため、監査法人の人手不足が叫ばれるようになってきたのです。

監査法人は上場企業やこれから上場を考えている企業にとっては欠かせない存在です。

公認会計士として監査法人に就職するのは、今が狙い目とも言える時期でしょう。

また、監査法人の中には「働きながら資格取得を目指せる」監査トレーニー制度を導入しているところも存在します。

まだ資格は持っていないけれど、監査法人でのキャリアを積みつつ、試験にも合格したいと考えている人にはピッタリの制度です。

公認会計士の就職先が多様化しているように、監査法人での働き方も多様になっています。

これから公認会計士を目指してみようという方は、一度監査トレーニー制度も視野に入れて挑戦してみてはいかがでしょうか。

監査法人は、企業が作成した会計資料を精査し、問題ないかを監査することが大きな仕事です。

上場企業がIR資料を公開するには監査法人のチェックが必須であり、これをしなければ企業は上場することが出来ません。

ですから、上場企業が存在する限りは監査法人も必ず必要になるというわけです。

また、近年は監査法人の働き方も多様化しています。

従来の監査業務に加えて、企業から提出された会計資料を基に財務コンサルや経営コンサルを行う監査法人も増えてきています。

単純に「数字を精査する能力」だけではなく、「数字を読み取って分析する」能力も求められる傾向にあるのです。

決して楽ではなく責任も大きい仕事ではありますが、大きなやりがいもある仕事なのです。

今回は公認会計士がモテる理由をお伝えしてきました。

他のモテ職業と同様、責任が大きく大変な仕事ではありますが、社会的意義の大きい仕事です。

公認会計士をめざしている方は、こんな側面もあるのか！と思っていただけると幸いです。